• 消費者庁届出情報DB

本商品は、機能性関与成分として、ニンジンを基原原材料とするβ-カロテンを含む野菜・果実ミックスジュースである。届出者は、本商品と同等量の機能性関与成分が含まれており、製造方法も同等である本商品に類似する食品について、国内で25年以上、1億食以上の販売実績がある。その中で、この類似する食品を原因として販売が中止となるような重篤な健康被害の報告はないことから、本商品の安全性は高いと考えられる。ただし念のため、機能性関与成分であるβ-カロテンについて、既存情報を用いた食経験の評価と安全性試験に関する評価を実施した。
【食経験の評価】
β-カロテンは、緑黄色野菜をはじめとした野菜など様々な植物性食品に含まれていると報告されていた。また、指定添加物としても認められており、着色料、強化剤として広く食品に使用されていた。さらに、β-カロテンは栄養機能食品の対象成分（ビタミンA源）として認められていたことが記載されており、β-カロテンを含む食品は日本国内でこれまでに数多く販売されていると考えられた。これらのことから、β-カロテンは、様々な食を通じて日常的に摂取されている成分であり、十分な食経験があると判断した。
【安全性試験に関する評価】
2次情報を調査したデータベースにおいてβ-カロテンを経口摂取で適切に使用する場合はおそらく安全であると記載されていたこと、今回調査を行った範囲内においては4.7 mg/日の摂取量で有害事象が見られたとの報告は見つからなかったこと、さらに日本国内でもβ-カロテンは栄養機能食品の対象成分として認められていたことから、本商品の1日当たりの摂取目安量に含まれるβ-カロテン量は十分に安全といえる量であると判断した。ただし、喫煙者においては過剰量摂取により肺がんリスクが上昇する可能性が示唆される旨の報告があるため、喫煙者においての過剰摂取を避けるために（３）に記載の注意喚起表示を行う。
【医薬品との相互作用】
冠動脈疾患患者においてβ-カロテンを含む複数の抗酸化物質が脂質異常症治療薬（スタチン系＋ナイアシン）の効能を弱める可能性や、β-カロテンの摂取がCYP系に影響を及ぼす可能性があることが考えられたが、本商品の摂取がこれらの相互作用を示す可能性は極めて低いと考えられた。ただし、その可能性は否定できないため、抗酸化成分を含むサプリメントの同時摂取に対して注意喚起するために（３）に記載の注意喚起表示を行う。

【標題】
β-カロテンの経口摂取が鼻目のアレルギー反応による不快感を軽減する作用に関するメタアナリシスを含むシステマティック・レビュー（SR）
【目的】
β-カロテンを含む食品の摂取が、アレルギー反応による鼻目の不快感の軽減作用を示すか否かを明らかにすることを目的とした。
【背景】
β-カロテンがアレルギー反応を抑制するという報告は複数あるものの、β-カロテンが健康な成人に対して鼻目の不快感軽減作用を有するかについて、研究成果をまとめたレビューはない。そこで、網羅的に文献検索を行ってSRを実施することで、β-カロテンがアレルギー反応による鼻目の不快感を軽減する作用を有するか否かを評価することとした。
【レビュー対象とした研究の特性】
疾病に罹患していない健康な人または軽症者を対象として、β-カロテンを含む食品の摂取が、同物質を含まない食品の経口摂取もしくは何も介入を行わない場合と比較して、アレルギー反応による鼻目の不快感の軽減作用を示すか否かを評価した文献を対象とした。文献検索し、適格基準に合致する論文を選択した結果、採用文献は2報となった。
【主な結果】
採用文献2報の研究は、いずれも健康な日本人成人男女を対象とした二重盲検プラセボ対照のランダム化並行群間比較試験であり、一日当たり4.0～4.7 mgのβ-カロテンを含む野菜・果実ミックスジュースを8週間摂取させ、鼻目の不快感を評価していた。2研究を用いてメタアナリシスを行った結果、主要アウトカムである鼻の不快感の指標においては、「くしゃみ」の有意な減少が確認された。また、同じく鼻の不快感の指標である「鼻症状」については、有意差は認められなかったものの減少傾向が確認された。残りの鼻の不快感の指標である「水っぱな」、「鼻づまり」、「鼻のかゆみ」については、有意な減少は確認されなかったものの、全ての効果指標で減少していた。以上のように主要アウトカムである鼻の不快感の全ての指標において一貫して軽減の方向性が確認された。以上の結果より、β-カロテン4.7 mgを8週間摂取することで、疾病に罹患していない健常成人に対して、鼻の不快感の軽減作用を示すと考えられた。
【科学的根拠の質】
採用文献2報の研究の妥当性・信頼性は、総合的に判断して高いと考えられた。ただし、本SRで適格基準に合致した対象研究は2編のみであったことや、いくつかの限界も考えられたことから、今後の研究による更なるエビデンスの蓄積が求められる。