• 消費者庁届出情報DB

(2022/8/9) 表示見本の変更
(2024/5/15) 安全性の更新 (様式Ⅰ,Ⅱ,Ⅱ-1)
(2024/9/20) 様式Ⅳの修正

本届出商品の機能性関与成分であるL-テアニンは、私たちが日常的に飲用しているお茶に含まれる成分です。日本では、お茶は鎌倉時代から普及していたと言われており、1000年以上の飲用経験があります。なお、緑茶1杯を60 mLとすると、緑茶1杯に含まれるL-テアニンの量は、約1.5～13 mgと算出されます。
サプリメント形態の喫食実績としては、本届出商品と同等の原材料を使用した一般食品（「テアニンタブレット」、「サンテアニン（顆粒）」、いずれもサプリメント形態）2品と機能性表示食品（「サンテアニン200」、「テア眠」（本届出商品））2品があります。これらは機能性関与成分であるL-テアニンを一日摂取目安量当たり200～500mg含んでおり、2003年より少なくとも合わせて5万個以上を全国で販売しておりますが、これまでに有害となる事象は報告されていません。
また、食品形態が本届出商品と同じ顆粒形状である「サンテアニン（顆粒）」ではヒトでの安全性試験が実施されており、13名(男性6名、女性7名)に1日当たりL-テアニンとして2,500 mg、4週間連続摂取させても副作用は確認されなかったと報告されています。これは、本届出商品の一日摂取目安量に含まれるL-テアニン量の10倍以上に当たります。さらに、文献やデータベースで収集した安全性に関する情報も踏まえ、安全である摂取量や摂取する際の注意事項を定めました。以上のことから、本届出商品は十分に安全性が確認されていると考えています。
医薬品との相互作用に関しては、1次情報の調査から、降圧剤、興奮剤とそれぞれ併用には注意が必要な可能性が示されたことから、パッケージには「降圧剤、興奮剤をご使用の際は医師に相談してください。」の記載により注意喚起しています。このため、本届出商品を機能性表示食品として販売することは適切であると判断しました。

（ア）標題
L-テアニンの摂取は睡眠の質を改善すると考えられます。
（イ）目的
健常者成人に、最終製品“モデーア　テアニン　プラス”に含有する機能性関与成分L-テアニン200mgを就寝前に摂取させると、プラセボ摂取の場合と比べ睡眠の質が改善するかについて、起床時の昨夜の睡眠に関するアンケートや睡眠中の生理学的指標にて検証しました。
（ウ）背景
L-テアニンの睡眠改善効果について、個々の文献では報告されているものの、それらを網羅的に評価された文献はなかったため、L-テアニンが夜間睡眠の質を改善するかを結論付けることは出来ませんでした。そこで、検証が必要となりました。
（エ）レビュー対象とした研究の特性
英語文献検索には、Pubmed（検索対象期間：1971年～2018年8月23日）、Cochrane Library（1997年～2018年9月13日）のデータベースを用いPubmedは2018年8月23日に、Cochrane Libraryは2018年9月13日に検索を実施しました。また、日本語文献は、JSTPlus（検索対象期間：1981年～2018年8月14日）、JMEDPlus（1981年～2018年8月14日）、JST7580（1975年～1980年12月8日）のデータベースを用い2018年8月21日に検索を実施しました。検索対象は、健常な日本人の成人の集団とし、L-テアニンを摂取しない群と比較した試験デザインであることとしました。その結果、最終的に3報の文献を評価しました。これらの文献のうち2報は原料を販売している企業と大学研究機関との共同研究、1報は原料の提供はあるが大学研究機関が独自で実施した研究の結果です。
（オ）主な結果
評価した3報の結果をまとめ、統計的に解析した結果、L-テアニン摂取により、起床時のアンケート調査のうち「疲労回復」、「眠気」の改善については強い関連性が、「夢み」、「睡眠時間延長感」の改善については中程度の関連性がみられました。また、生理学的指標のひとつである睡眠中の交感神経活動の抑制についても中程度の関連性がみられました。これらの指標は、日本人（成人）で標準化された「OSA睡眠調査票(MA版)」の評価項目に含まれていることから日本人の睡眠の質を評価するのに適しているといえ、「疲労回復」と「眠気」の改善に強い関連性がみられたことは良質な睡眠がもたらされたことを示しています。以上のことより、就寝前にL-テアニンを摂取することは、睡眠の質を高める（すっきりとした目覚め、起床時の疲労感や眠気の軽減）機能をサポートすると考えられました。
（カ）科学的根拠の質
選定された文献が3報でしたので出版によるバイアスの評価に至りませんでした。正確性の評価に関してはサンプルサイズが少ないため考慮が必要とされました。エビデンスの一貫性などに特に問題は認められず、エビデンス総体の質はおおむね良好と考えています。