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コーヨーNAG(ナグ)

商品詳細

届出番号 G293
商品名 コーヨーNAG(ナグ)
会社名 甲陽ケミカル株式会社 他製品
ウェブサイト http://www.koyochemical.jp/
表示しようとする機能性 関節の動きをサポート
本品にはN-アセチルグルコサミンが含まれます。N-アセチルグルコサミンは、移動時におけるひざ関節の違和感を軽減することが報告されています。歩行や階段の上り下りが気になる方に適しています。
想定する主な対象者 ひざ関節に違和感のある健常者
機能性関与成分名 N-アセチルグルコサミン
  • N-アセチルグルコサミン
  • 1日あたりの含有量 300mg
    摂取目安量 2粒
    摂取方法 水やぬるま湯と一緒にかまずにお召し上がりください。
    摂取をする上での注意事項 本品は、多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。1日の摂取目安量を守ってください。食物アレルギーのある方は原材料をお確かめの上、お召し上がりください。
    届出日 2021/06/25
    販売開始予定日 2021/09/01
    販売状況 販売休止中
    食品分類 栄養補助食品
    加工食品(サプリメント形状)(N-アセチルグルコサミン加工食品)
    安全性の評価方法 既存情報による食経験の評価;既存情報による安全性試験結果
    機能性の評価方法 機能性関与成分に関する研究レビュー
    確認を行った事業者団体等の名称
    消費者庁(届け出詳細内容)
    変更履歴

    撤回日
    届出撤回の事由

    届出者の評価

    安全性

    【既存情報による安全性の評価】
    データベース及び文献検索を実施したところ、健常者で明らかにN-アセチルグルコサミンが原因と特定された重篤な危険情報はなかった。また、届出商品の一日摂取目安量300mgでの安全性情報についても特に問題は無いと判断し、安全な素材であると評価した。
    以上より、機能性関与成分N-アセチルグルコサミンは、適切に使用すれば、安全性に特段の問題は無く、安心して使用して頂けると判断した。

    機能性

    【標題】
    N-アセチルグルコサミン(NAG)摂取による膝関節機能の改善に関する研究レビュー

    【目的】
    健常者へのNAG摂取によるプラセボと比較した膝関節機能の改善評価

    【背景】
    近年、高齢化が進む日本において、変形性膝関節症(膝OA)は加齢とともに急速且つ確実に増加傾向にあり、膝OAの予防を目的とした高齢者の生活の質(QOL)の改善は急務であると言われている。一方、NAG摂取による膝関節機能の改善効果については多くの文献で報告されているが、健常成人を対象とした評価はほとんど報告されていない。そこで、NAGの摂取が膝関節の機能改善や維持に役立つか検証した。

    【レビュー対象とした研究の特性】
    以下の条件を満たす文献を絞り込み、膝関節の機能性を評価した。
     ・検索日:2020年11月4日、30日
     ・検索対象期間:検索日まで
     ・対象集団の特性:健常成人
     ・研究デザイン:プラセボ対照ランダム化二重盲検並行群間比較試験
     ・利益相反情報:甲陽ケミカル株式会社で研究レビューを実施

    【主な結果】
    データベース検索で抽出された55報について精査した結果、最終的に研究レビューの対象として1報の文献が採用された。採用文献では、被験者が試験品(NAG300mg/日入りカプセル)またはプラセボ品を12週間経口摂取した結果、試験群において膝関節機能の指標であるJOA評価(「疼痛・歩行能力」と「疼痛・階段昇降能力」の2項目)がプラセボ群に比べ有意な改善が見られた。よって、NAG300mg/日の継続的経口摂取は、膝関節機能の改善につながると考えられる。

    【科学的根拠の質】
    当該製品はNAGを含むサプリメント形態の錠剤である。一方、本研究レビューの採用文献で使用されたNAGは、当該製品に使用された原料とは別の会社で粉末をハードカプセルの形で製剤化されたものである。しかしながら、両原料とも高度に精製された安定性が高い物質で、剤型の違いによる作用の違いも報告されていない。よって両者は同等であり、採用文献と同等の機能性改善効果が得られると考えられる。
    採用文献数が1報と少ないことから、評価結果に偏りが生じている可能性があると考えられる。しかし、主要なデータベースの検索等により、現時点で取得可能な情報はほぼ網羅されており、本採用文献の研究手法が研究の限界であると考えられることから、エビデンス総体に大きくは影響しないと判断した。今後も定期的に情報収集を実施し、検証していく必要があると考えられる。

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