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ハイクリアリー

商品詳細

届出番号 G1413
商品名 ハイクリアリー
会社名 T&Aオアシス株式会社 他製品
ウェブサイト https://www.fld.caa.go.jp/caaks/cssc01/
表示しようとする機能性 眼の機能をサポート
本品にはクロセチンが含まれます。クロセチンはスマホ作業などによる目の疲れから生じるピント調節機能の低下を緩和し、目の調子を整えることが報告されています。
想定する主な対象者 疾病に罹患していない健常な成人男女
機能性関与成分名 クロセチン
  • クロセチン
  • 1日あたりの含有量 7.5mg
    摂取目安量 2粒
    摂取方法 1日2粒を目安に水などとともにお召し上がりください。
    摂取をする上での注意事項 ●原材料表示をご確認の上、食物アレルギーのある方は、お召し上がりにならないでください。また、体質や体調により、稀に合わない場合があります。その場合は摂取を中止してください。 ●開封後は賞味期限に関わらず、早めにお召し上がりください。 ●温度や湿度の影響により、カプセルどうしが付着したり、天然成分を配合しておりますので、色調等にばらつきがある場合がありますが、品質には問題ありません。
    届出日 2022/03/25
    販売開始予定日 2022/06/15
    販売状況 販売休止中
    食品分類 栄養補助食品
    加工食品(サプリメント形状)(クロセチン含有食品)
    安全性の評価方法 喫食実績の評価;既存情報による安全性試験結果
    機能性の評価方法 機能性関与成分に関する研究レビュー
    確認を行った事業者団体等の名称
    消費者庁(届け出詳細内容)
    変更履歴

    撤回日
    届出撤回の事由

    届出者の評価

    安全性

    当該製品には、機能性関与成分「クロセチン」が7.5 mg/日の摂取量となるように配合されています。当該製品は新製品であり喫食実績がないため、当該製品と類似する食品(クロセチンを当該製品と同等量以上含有しており、かつ、当該製品と同じソフトカプセル形状の食品。これらの食品はクロセチンの消化・吸収に違いがなく、加工工程によるクロセチンの変質はないと考えられます。)の喫食実績をもとに安全性を評価しました。

     当該製品と類似する食品の販売数量は、当該製品個数に換算すると、2006年の販売開始から2017年度末までの累計で約370万個に相当します。また、これまでにクロセチンに起因すると判断された健康被害情報は報告されていません。

    以上のことから、当該製品においても、1日摂取目安量を摂取した場合、人の健康を害することはないと評価しました。

     なお、補足的に安全性試験に関する評価(既存情報による安全性試験の評価)も行っており、収集した安全性情報からも当該製品の1日摂取目安量を摂取した場合、人の健康を害することはないと評価しました。

    機能性

    標題:機能性関与成分「クロセチン」によるピント調節機能をサポートする(VDT作業後の目の調節機能の低下を和らげる)機能に関する研究レビュー
    目的:健常な成人男女(疾病に罹患していない者)において、クロセチンの摂取は、摂取していない場合もしくは摂取前と比較して、パソコンの画面など近くのものを見ながら行う作業(VDT作業)後のピント調節機能の低下を和らげるのか検証する。
    背景:クロセチンは、目の血流を改善するはたらきがあること、目の炎症を抑制するはたらきがあることなどが報告されており、目の健康に役立つと考えられている。そこで、研究レビューを実施しクロセチンがパソコン作業などを実施した後に生じるピント調節機能の低下を和らげる機能を有するのか検証した。

    レビュー対象とした研究の特性:複数の研究論文のデータベースを用いて、各データベースに収録されている最初の時点から、検索日(2018年10月22日)までを検索対象期間とし、健常な成人男女がクロセチンを摂取した試験に関する論文を収集した。最終的に2編の論文を評価した。これらの論文はいずれもプラセボ対照二重盲検クロスオーバー比較試験(ランダム化を伴う)だった。

    主な結果:2編の研究論文を評価した結果、1日あたり7.5 mgのクロセチンを含む食品を摂取することにより、プラセボ食品を摂取したときよりも、VDT作業後の調節機能検査値が改善しており、パソコン作業などで近くのものを見続けることにより生じるピント調節機能の低下が和らいでいることが示唆された。

    科学的根拠の質:評価した論文は、2編ともプラセボ対照二重盲検クロスオーバー比較試験(ランダム化を伴う)であった。評価した論文のバイアスリスクは低レベルである一方、研究数や症例数が少ないことから、科学的根拠の質を高めるため更なる臨床試験が必要であると考えられる。しかしながら、2編ともVDT作業後のピント調節機能の低下が和らぐことを報告しており、今後の研究によって効果に関する見解が大きく変更される可能性は低い。

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