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四季爽快

D349

商品詳細

届出番号 D349
商品名 四季爽快
会社名 ヒガシマル醤油株式会社 他製品
ウェブサイト https://www.fld.caa.go.jp/caaks/cssc01/
表示しようとする機能性 目や鼻の不快感を緩和
本品には、大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)が含まれるので、ハウスダストやほこりなどによる目や鼻の不快感を緩和します。
想定する主な対象者
機能性関与成分名 大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)
  • 大豆発酵多糖類
  • 1日あたりの含有量 93mg
    摂取目安量 6粒
    摂取方法 一日摂取目安量を、そのまま噛むか、水とともにお召し上がりください。
    食品分類 栄養補助食品
    加工食品(サプリメント形状)(大豆発酵多糖類加工食品)
    届出日 2018/11/29
    販売開始予定日 2019/06/01
    安全性の評価方法 食経験の評価
    機能性の評価方法 最終製品を用いた臨床試験
    消費者庁(届け出詳細内容)
    変更履歴

    撤回日
    届出撤回の事由

    届出者の評価

    安全性

    【喫食実績による食経験の評価】
     本製品は、機能性関与成分である「大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)」を1日摂取目安量当たり93mg含有する食品で、機能性関与成分を含む原材料として大豆発酵多糖類粉末を配合しています。上記機能性関与成分を同量含む同一品を2016年1月~2018年5月まで約10,000袋(約150,000食分)販売していますが、これまでに重篤な健康被害の報告は受けていません。
    また、1日摂取目安量で12週間摂取したヒト臨床試験における、血液生化学的検査、尿一般検査および理化学的検査の結果についても異常は認められていません。なお、公的機関のデータベースを用いた調査の結果、医薬品との相互作用に関する報告はありませんでした。
     以上のことから、本製品は摂取目安量を守り適切に摂取する場合、安全性に関し問題はないと判断しました。

    機能性

    ①標題
    「大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)」を含むサプリメント食品による目や鼻の不快感軽減効果の検証
    ②目的
    日常生活において頻繁に目や鼻の不快感が気になる健常な成人男女に、当該製品を摂取させ、目や鼻の不快感の軽減効果を評価した。「大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)」を含まないプラセボ食を比較対象とした。
    ③背景
    「大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)」は、大豆を醤油麹で発酵させた大豆発酵物由来の食物繊維である。これまでの基礎研究より、実験動物において「大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)」は、抗アレルギー効果を有することを確認しており、同効果がヒトでもみられるかを検討するため、当該試験を実施した。
    ④方法
    通年における日常生活でのアレルギー性鼻炎の諸症状(くしゃみ、鼻水、鼻づまり、目のかゆみなど)の自覚症状があり、薬物治療の必要のない健常な20歳以上65歳以下の成人男女50名を対象に、無作為に割り付けを行った対照群との比較試験で行った。被験者を、「大豆発酵多糖類(大豆水溶性食物繊維として)」を1日6粒あたり93mg含むサプリメント(打錠品)を摂取する被験食群とプラセボ食を摂取するプラセボ食群の2群に分け、1日1回6粒を12週間摂取させた。鼻アレルギー診療ガイドラインの方法に従って、摂取前、摂取4、8、12週後に、アレルギー性鼻炎症状を評価した。試験の実施は第三者機関によって行われ、試験費用はヒガシマル醤油株式会社が負担した。その他に特筆すべき利益相反はない。
    ⑤主な結果
    被験者50名は25名ずつ無作為に2群に割り付けられたが、試験期間中、個人的理由により1名が試験を辞退したため、49名が試験を完遂した。
    被験食群では、摂取12週後に耳鼻咽喉科医の診察によるアレルギー性鼻炎症状の重症度分類スコアが有意に改善した。また、日本アレルギー性鼻炎標準QOL調査票による被験者の自覚症状の評価では、被験食群では、摂取8週後の「涙目」、摂取12週後の「目のかゆみ」「眼・鼻の症状」(目鼻に関する6項目の総計)が有意に改善した。なお、被験食品と関連性のある有害事象は観察されず、血液及び尿検査値の臨床上の異常変動も観察されなかった。
    ⑥科学的根拠の質
    本試験は特定保健用食品の試験方法に準拠しており、無作為化二重盲検プラセボ対照試験により、可能な限りバイアスを排除したデザインで試験を実施した。査読付き雑誌に採用されたことから、本結果の信頼性は高く、科学的根拠の質は高いと考えられるが、臨床試験の人数が限られていること、また一定地域の者を対象としているため、今後もさらなるエビデンスの拡充や新たな知見について注視する必要がある。

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